とりまとめ基準

■ 種の科名、和名、学名およびその配列
種の科名、和名、学名及びその配列については、各分科会毎に主に次のような基準に従うものとした。なお、命名者については付記しないこととした。
(1) 植物
環境庁編.1987.植物目録. (財)自然環境研究センター,東京.
(2) 哺乳類
阿部 永他.1994.日本の哺乳類.東海大学出版会,東京.
(3) 鳥類
環境省編.2002.参考資料1 日本鳥類目録.改訂・日本の絶滅のおそれのある野生生物-レッドデータブック- 2鳥類.(財)自然環境研究センター,東京.
(4) 爬虫類、両生類
環境庁編.1993.日本産野生生物目録 脊椎動物編.(財)自然環境研究センター,東京.
(5) 淡水魚類
中坊徹次編.2000.日本産 魚類検索 全種の同定 第二版.東海大学出版会,東京.
(6) 昆虫類
環境庁編.1995.日本産野生生物目録 無脊椎動物編II.(財)自然環境研究センター,東京.
(7) 甲殻類
環境庁編.1993.日本産野生生物目録 無脊椎動物編I.(財)自然環境研究センター,東京.
(8) 陸産・淡水産貝類
環境庁編.1998.日本産野生生物目録 無脊椎動物編III.(財)自然環境研究センター,東京.
■ 文献の採用基準
野生生物の生息・生育に係る既存文献の採用にあたっては、各分科会毎に信頼性のある年代を定め、それ以降のものを採用することを基本方針とし、次のような基準を設定した。
(1) 植物
「香川県植物誌」以降の文献を採用する。
(2) 哺乳類
明治以降の文献を採用する。
(3) 鳥類
特に設定しない。
(4) 爬虫類、両生類
特に設定しない。
(5) 淡水魚類
1970年以降の文献を採用する。
(6) 昆虫類
環境アセスメント関連の報告書は、基本的に採用しない。
(7) 甲殻類
文献が少ないため、記載のあるものはすべて検討する。
(8) 陸産・淡水産貝類
特に設定しない。